人はいずれ誰にでも「最期の時」が訪れます。大切な家族を見送る時、私たちには何ができるのでしょうか。こちらの記事では、危篤から臨終、死亡確認までの流れ、そして、その時何をすればいいかを解説します。

「危篤」は、病状が非常に深刻で、生命の危険が高い状態を指します。患者が死に至る可能性が非常に高い段階であり、医療上の措置やケアが急務とされます。危篤状態は、臓器の機能が著しく低下している場合や、重大な疾患や事故による悪化が見られる場合を示します。

「臨終」は、文字通りには「死のひととき」や「死への近い状態」を指します。これは、死が目前に迫っている段階であり、患者が最期の時を迎える準備が進む状態を指します。家族や医療スタッフが患者に寄り添い、心のケアや最期の希望を尊重することが重要です。ただ、近年は人が亡くなることを「臨終」と表現する場合が多くなりました。

まとめると、「危篤」は病状が非常に深刻で生命の危険が高い状態を指し、一方で「臨終」は死が迫っている最期の状態を指します。どちらも重要な状態であり、医療やケアの提供が必要です。

危篤と診断されてから数分程度で息を引き取ってしまう方もいますし、数時間の方もいます。なかには、状態が回復し、数日間、命を保つ方もいます。危篤状態になってから臨終を迎えるまでの期間は人それぞれであり、明確な目安はありません。

ただ、一般的には、危篤状態と診断されてから臨終までは、数時間から数日と心得ておくのがいいかもしれません。

医師から危篤と診断された場合は、まず、離れて暮らす家族をはじめ、親族や親しい人々に連絡を取ります。看取りをする、看取りができる人たちは病床に集まります。

病院で亡くなった場合は、医師によって死亡確認が行われ、死亡診断書が出されます。介護施設などで亡くなった場合も、基本的には同じです。臨終を確認し、医師の死亡宣告を受け、死亡診断書を受け取ります。

医師から死亡診断書を受け取ったら、その後すぐに「死亡届」と「埋火葬許可申請書」の2つを提出しなければいけません。これらは、通常同時に手続きを行うもので、どちらも死亡を知った日から7日以内が提出期限です。提出場所は、故人の死亡地、本籍地、住所地のいずれかの市区町村役場窓口となります。

一般的には亡くなってから２～３日後に葬儀を行い、そのまま埋葬･火葬する流れになります。その際、「火葬許可書」が必要になりますが、埋火葬許可申請書が受理されていなければ、「火葬許可証」が交付されません。すなわち、ご遺体を埋葬･火葬することができなくなってしまいます。

「死亡届」と「埋火葬許可申請書」の2つは、ご遺族の死後、すぐに行わなければいけない手続きだと覚えておいてください。

ただ、これらの手続きは代理人でも行えます。家族を亡くされたばかりの心境でさまざまな手続きを滞りなく進めていくのは、なかなか難しいことでもあります。葬儀社の担当者に手伝ってもらうこともできるので、医師による死亡診断を受けた後は、葬儀社に相談することをおすすめします。

新潟で数多くの家族葬を執り行っている家族葬そらは、死亡後から葬儀までの流れもしっかりとサポートいたします。ご相談は365日24時間受け付けていますので、まずはご連絡ください。新潟の葬儀･葬式に特化したスタッフたちが、葬儀までの流れはもちろん、葬儀後のケアも行います。

自宅で亡くなった場合は、かかりつけ医などを呼び、死亡確認をしてもらいます。かかりつけ医などがいない場合は警察に連絡をします。医師による死亡確認が行われるまではご遺体を動かしてはいけません。ご遺体を動かすと、証拠隠滅などが疑われ、取り調べを受けてしまうケースも。

家族ですから、つい触れたくなる気持ちはわかりますが、その後の手続きなどが複雑になるので、ご遺体に触れる･ご遺体を動かす行為は避けましょう。

この際、気を付けていただきたいのが、危篤の場合は救急に、臨終の場合は警察に連絡をするということ。家族の死亡が明らかな場合は、救急を呼んでも管轄外となるため、救急隊員は遺体に触れることができません。

ご家族を亡くして気が動転している中で、これらのことを冷静に行うのは難しい場合もあります。いざという時、慌てないために、頼れる葬儀社を事前に調べておくことも重要です。

また、事前相談や施設見学などにも足を運び、会場の雰囲気やスタッフの人柄を実際に確かめておくと、より安心度が高まります。